お知らせ

　現在、2023年の「山形県若手建築賞」の作品を募集中ですが（10/11(水)までメールにて応募ください。）、昨年の「山形県若手建築賞」受賞作品を掲載します。

2022年 山形県若手建築賞受賞作品

【応募対象】
〇山形県事務所協会の会員設計事務所に勤務する若手建築士が携わった建築物
〇建築物の対象地区：山形県内
〇2019年4月～2022年3月に竣工した建築物（増築・改修・リノベーション含む）

●受賞者
【優秀賞】
　◇鈴木將由（小野建設株式会社一級建築士事務所）　久保川の家
　◇大類真光・桑原和則（大類真光建築設計事務所）　hair craft ulula
【優良賞】
　◇下嶋洋史（有限会社 Ｂ.Ｎ.クリエーション） 　米沢城西の家
　◇秋保伸弥（シエルホームデザイン１級建築士事務所　天童の家
【奨励賞】
　◇鈴木文章・米谷亮（株式会社 安孫子建築事務所）　陵南アパート
　◇佐藤直人（小野建設株式会社一級建築士事務所）　小白川４丁目 和シリーズ第二章
【公共建築部門 特別賞】
　◇大場希裕・本多来未（株式会社 秦・伊藤設計）　長井市役所・長井駅
【子育て・教育部門 特別賞】
　◇髙橋秀夫（有限会社 高橋迪建築設計事務所）　神町学童保育所
【リノベーション部門 特別賞】
　◇後藤拓（山形技建一級建築設計事務所）　Co-Creating-Lounge＆Share house「kiwa」
【青年・女性委員会委員長賞】
　◇小林明（小野建設株式会社一級建築士事務所）　小林邸

今年も昨年同様、山形県若手建築賞の応募を開始いたします。

山形県若手建築賞作品募集要項・応募用紙ダウンロード（PDF）

「適合証明技術者」は、住宅金融支援機構のフラット35（中古住宅）等の依頼に基づき、書類審査及び現地調査を行い、住宅金融支援機構の基準に適合しているかの判定業務を行うことができます。
「適合証明技術者」の登録には、登録制度の内容、意義及び業務の重要性を十分認識していただくとともに、的確に業務を行っていただくための講習の受講が義務付けられていますので、必ずご受講ください。

◇主催者：共催　一般社団法人山形県建築士事務所協会
　　　　　　　　一般社団法人日本建築士事務所協会連合会
　　　　　協力　独立行政法人住宅金融支援機構

◇受講対象者：建築士事務所に所属する建築士

◇開催形式：オンライン講習
　（申込書に記載されたメールアドレスにID、パスワードが通知されます。）

◇受付期間：令和５年７月３日（月）～８月10日（木）

◇実施期間：令和５年８月２日（水）～８月15日（火）または、
　　　　　　令和５年９月13日（水）～９月26日（火）
　※上記いずれかの期間に受講していただきます。
　※受講期間内であれば、24時間いつでも受講することができます。
　　（受講期間最終日の24時までに講習内容のすべてを終える必要があります）

◇受講料：15,400円（税込・テキスト代を含む、登録料は別途必要）
　　　　　テキスト『適合証明技術者実務手引 令和５年度改訂版』

※詳細・申込み方法等は、受講案内をご覧ください。

• 令和５年度「適合証明技術者業務講習」受講案内.pdf
• 令和５年度「適合証明技術者業務講習」受講申込書.xlsx

既存住宅状況調査技術者講習の受付は、「新規講習」、「更新講習」ともに（一社）山形県建築士会となります。（山形県建築士事務所協会では受付けていません。）

詳細は（一社）山形県建築士会のHPをご確認のうえ申込みください。

一般社団法人　山形県建築士会
〒990-0825　山形県山形市城北町1-12-26
TEL：023-643-4568

一般社団法人山形県建築士会 (yamagata-ken.org)
令和5年度既存住宅状況調査技術者講習【新規・更新】 - 一般社団法人山形県建築士会 (yamagata-ken.org)

(1)「新規講習」はオンライン講習のみです。

(2)「更新講習」は、会場講習が令和5年11月24日（金）13:30～16:30に山形ビッグウイングで開催予定です。
　　オンライン講習もあります。

１月23日より日事連・建築士事務所賠償責任保険（建賠保険）の 募集が開始されました。

本保険は、団体契約で割引20％が適用され、ネット経由での申込や弁護士無料相談サービスなど、会員限定の多くのメリットがございます。また、建築物の「瑕疵」が発覚し「滅失・破損」が発生する前に、対策を講じた際の修補等の費用を補償する損害拡大防止補償も発売しております。

募集スケジュールは以下の通りですが、ぜひ、この機会に加入をご検討ください。
＊詳細は、建賠保険ＨＰ（https://njs-ins.com/）よりご確認ください。

２．新規加入締切日：３月20日（月）

３．保険期間：2023年４月１日～2024年４月１日

　詳細は、上記日事連サービスまでご相談ください。